東海クラリオンのYADOCAR-iドライブ 気軽に使える自動運転が目標

東海クラリオンは、海外に拠点を置くスタートアップと共に「後のせ自動運転システムYADOCAR-i（ヤドカリ）ドライブ」の開発に取り組んでいる。グリーン・スロー・モビリティに後付けする、交通弱者も利用しやすい自動運転車の実現で、地域交通の課題解決も目指す。

安部 源太郎（東海クラリオン 代表取締役）

車載機器の専門商社
業務用車両の事故防止に注力

名古屋市に本社を置く東海クラリオンは、1948年にユニオン電気商会として創業。カーナビゲーションやカーオーディオを中心とする車載機器メーカー、クラリオンの代理店として東海3県を中心に事業を展開し、1976年には現在の社名に変更した。

クルマ社会の発展とともに事業を拡大していったが、2000年代にはスマートフォンが普及し、若者の車離れも始まり、既存事業の変革が必要になった。その際、注目したのがCASE（ケース）といわれる分野だ。CASEはコネクテッド（Connected）、自動運転（Automated/Autonomous）、シェアリング（Shared & Service）、電動化（Electrification）というモビリティの変革を意味している。

「新しい事業を始めるために海外に目を向けた際、CASEの領域で通信用装置が見つかりました。そこで通信型の業務用ドライブレコーダーの開発に、いち早く着手したのです。その頃から次第に自社で製品を企画し、海外メーカーと共に商品化するようになりました」。

東海クラリオン代表取締役の安部源太郎氏は、こう語る。現在は、独自の視点で製品を企画・開発する企業へと転換を進めているところだ。主要取扱い商品にはカーナビやカーオーディオのほか、車載用カメラや映像機器、バス機器、通信機器がある。例えば、AI（人工知能）カメラ搭載で左折巻き込み事故を防ぐ、日本で唯一のトレーラー向け側方衝突警報装置「A-CAM」など、近年は特に業務用車両の事故防止に向けた機器に注力してきた。