北見で進めるデータ活用農業 人手不足での大規模化に不可欠なDX

北海道・北見盆地で、玉ねぎをはじめとする様々な作物を手掛ける地域の農協、JAきたみらい。事業者減と大規模化が急速に進む中で、データ利用農業の基盤となるシステムを開発・導入した。少人化を実現できるスマート農業は、自動操舵システムから遠隔監視まで、3段階で進めていく計画だ。

JAきたみらいは、8つのJAが2003年に合併して誕生した。広大な地域の地図情報などを、タブレット端末で有効活用している

JAきたみらいは、北海道北東部にある北見盆地の農家が組織する農業協同組合だ。同地域は、国内の総生産量の20％を産出する日本一の玉ねぎの産地であるだけでなく、馬鈴薯や豆類、麦、てん菜、牛乳など、北海道の産物としてイメージされるほとんどの品目を生産している。

同JAでは、データを活用した農業の実践をいち早く開始したほか、スマート農業にも積極的に取り組んでいる。国内でもとりわけ規模が大きい北海道の農業現場における、新技術利用への期待について、JAきたみらいに聞いた。