脱炭素へ挑戦する旭化成 化学メーカーが水素社会の構築に貢献

旭化成は、2030年に温室効果ガス排出量を2013年度比で30％以上削減し、2050年には二酸化炭素実質排出ゼロの実現を目指す方針を打ち出している。特に、水素社会の構築や二酸化炭素の分離・回収などの技術で、脱炭素社会に貢献していく。

小堀　秀毅（旭化成　代表取締役社長）

1922年創業で、まもなく100周年の節目を迎える総合化学メーカーの旭化成。このタイミングで、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の世界的な拡大が生じた。同社代表取締役社長の小堀秀毅氏は、この出来事により、2030年や2050年に向けて人類が目指すべき社会が明確になったと見る。まず第1に、人間の命や健康、予防から診断、検査、治療ケアという一連の流れの重要性が再認識された。そして第2に、脱炭素社会を作り上げることの必要性が世界共通の認識となった。

「経済活動がダウンしたことで、地球環境の重要性や、人間の生産活動による大気への影響が再認識されました。今後の脱炭素社会に向けた取り組みでは、私たちは特に水素やケミカル技術、ファイバー技術で大きな貢献をしていけるはずです」。

旭化成グループでは温室効果ガス排出に関し、2030年には2013年度比で30％以上削減し、2050年にはカーボンニュートラル（実質排出ゼロ）実現を目指すという目標も掲げる。2021年4月には、社長直轄のプロジェクトとして「グリーンソリューションプロジェクト」を発足させ、脱炭素に関する新たな事業創出の検討も開始した。

2050年の脱炭素社会実現に向けては、イノベーションが不可欠だ。その1つのキーとなるのが水素で、とりわけ「グリーンな水素」が求められる。また、二酸化炭素（CO₂）の分離・回収や利用、循環に関する技術も重要になる。