SBエナジーが目指す社会の再エネ化 適材適所で脱炭素を実現

東日本大震災直後にソフトバンクグループの子会社として事業を開始したSBエナジー。再生可能エネルギーを軸に、IT・AIを融合した新しいエネルギーサービスを創造する。脱炭素とエネルギー安全保障を両立するエネルギー供給の理想の形について、三輪茂基社長に聞く。

三輪　茂基（SBエナジー 代表取締役社長）

2011年10月、当時のソフトバンク株式会社（現ソフトバンクグループ株式会社）の完全子会社として、同社会長兼社長執行役員の孫正義氏が設立したSBエナジー。同年3月11日に発生した東日本大震災の経験から設立された企業だ。インフラのインフラたる電力供給で、創業直後から再生可能エネルギー（再エネ）発電事業を手がけ、現在はこの川上資産を持つことを強みに、川中・川下分野でエネルギーとIT・AIを融合した新しいエネルギーサービスを創っていくことを、その使命としている。

SBエナジー代表取締役社長の三輪茂基氏は「人間の身体で言えば、孫の言う『情報革命』が神経系だとすると、『エネルギー革命』は循環器系と言うことができます」と話す。

心臓や血管がダメージを受ければ人が生きていけないのと同じく、ITやAIがいくら進んでも、エネルギー供給が止まれば社会は立ち行かない。人々にとって重要な意味を持つ事業だという自覚のもと、ビジネスを展開している。

同社設立から10年。太陽光発電を中心としたSBエナジーの再エネ発電事業は、日本国内で50サイト、約773MWとなる。各サイトの規模は大小さまざまだが、同社の再エネ発電事業の強みは、日本全国のあらゆる環境で蓄積してきた全国50カ所での発電データにある。