ガバナンス改革の着想から事業再構築へ 基盤事業強化と新事業開発

昭和電線は、電力インフラや電動車(xEV)向け製品が牽引する基盤事業の強化を通じ、脱炭素社会実現への貢献も目指している。新事業では、従来の技能とデジタル・トランスフォーメーション(DX)を掛け合わせたビジネスモデルも創出し、他社とは異なるフィールドでバリューを拡げ、収益拡大を図る考えだ。

長谷川 隆代(昭和電線ホールディングス 代表取締役社長)

昭和電線は1936年の創業以来、電線ケーブルを中心とした製品を作り続けてきた。その中で培った素材や設計開発は現在、電力、通信、建設といったインフラや、車、家電など様々な分野の製品に活かされている。

研究者出身の女性社長就任
今がターニングポイント

「電線の需要が拡大した高度成長期には会社も大きく成長しました。その後のバブル崩壊、リーマンショックがあり、業績が低迷する時期が長く続きました。2018年6月に、研究畑出身の私が業界初の女性社長に就任し、これは社にとってインパクトのある出来事でした。2019年には、ガバナンス体制の大きな改革にも取り組みました」。

昭和電線ホールディングス取締役社長・グループCEOの長谷川隆代氏は、こう語る。ガバナンス体制の改革では、事業セグメントを「エネルギー・インフラ」「通信・産業用デバイス」「電装・コンポーネンツ」「新規」に分けた。また、グループ会社の再編などを通じ、経営の効率化や経営資源の有効活用を目指した企業づくりを進めた。「2020年には新型コロナウイルスの影響で厳しい状況になりましたが、それまでに大きく改革を進めていたおかげで、グループの一体化が図られ、スピーディーに対策が打てたと思います」と長谷川氏は振り返る。

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