診療効率化と慢性疾病管理にニーズ 世界調査でわかった事業機会

海外に比べてデジタルヘルスの利用が遅れている日本。アクセンチュアの調査からわかったのは、デジタルによる診療の効率化を求める日本人の多さだ。また、慢性疾患管理でのデジタル活用も期待されている。

石川 雅崇（アクセンチュア 執行役員 ビジネスコンサルティング本部ストラテジーグループ日本統括兼ライフサイエンスプラクティス日本統括）

アクセンチュアは2022年2月、「ヘルスケアに対する意識・行動に関するグローバル調査」の結果を公表した。2021年6月に日本を含む14カ国1.2万人を対象に実施した調査からは、日本のデジタルヘルスの課題やニーズが浮き彫りになった。

世界に取り残される日本のデジタルヘルス

「コロナ禍前後での医療アクセスの変化について、グローバル平均では『良くなった』『はるかに良くなった』という回答が約20％であったのに対し、日本で改善したと答えた人の割合はわずか6％でした。コロナ禍に伴うオンライン診療などのデジタルヘルスの普及の恩恵を受けた人は、日本では少なかったと言えます」とアクセンチュアの藤井篤之氏は語る。

過去1年以内に健康管理にデジタル技術を使った人の割合は、グローバル平均が60％なのに対して日本は37％にとどまった。特にオンライン診療・電子健康記録・ウェアラブル技術の利用状況でグローバル平均と大きな差がついた。日本でもコロナ禍に伴い初診からのオンライン診療が解禁されたが、利用率はわずか７％だった（グローバル平均は23％）。