V・ファーレン長崎＆長崎ヴェルカ 民間主導の地域創生モデルの確立へ

政府が掲げる「スタジアム・アリーナ改革」の下、2024年開業を目指し、長崎で“まちなかスタジアム”の建設が進んでいる。今年2月までプロジェクトに関わり、現在、長崎県のプロスポーツクラブ J2所属 V・ファーレン長崎とB2所属 長崎ヴェルカの代表を務める岩下氏に、スポーツによる地域活性化構想を聞いた。

岩下 英樹（株式会社V・ファーレン長崎 代表取締役社長　株式会社長崎ヴェルカ 代表取締役社長）

ジャパネットグループが進める
長崎スタジアムシティプロジェクト

スポーツのインフラとして欠かせないスタジアム・アリーナ。その潜在力は施設内の経済効果だけでなく、周辺の飲⾷、宿泊、観光への波及効果も大きいことから、地域活性化の核として期待されている。政府も「スタジアム・アリーナ改革」の号令の下、2025年までに20拠点を目指し、各地でスタジアム・アリーナの整備を推進する。

そうした中、2024年に開業予定のサッカースタジアムを中心とした都市整備計画が急ピッチで進行している。ジャパネットグループのリージョナルクリエーション長崎が主導する、「長崎スタジアムシティプロジェクト」だ。