十八親和銀行 ゼロベースで考え、銀行経営を変革していく

2020年10月、親和銀行と十八銀行が合併し、県内シェア7割弱を占める十八親和銀行が誕生した。同行は2022年4月、前頭取よりも10歳以上若返る異例の人事で、営業推進部長だった山川信彦氏が２代目頭取に就任。中期経営計画で4つの変革を掲げる山川氏に、今後の経営方針を尋ねた。

山川 信彦（株式会社十八親和銀行 取締役頭取）

新銀行の基盤づくりと
統合によるシナジー効果

「既存ビジネスの磨き上げ」――これは今年4月、ふくおかフィナンシャルグループ（FFG）傘下の十八親和銀行の２代目頭取に就任した山川信彦氏が掲げる中期経営計画の柱だ。同行は、長崎県佐世保市に本社を構え、長崎県の北部を主要な取引エリアとした親和銀行と、長崎市に本社を構え、長崎県南部をカバーしていた十八銀行が2020年10月に合併して誕生した地銀だ。県内シェアの7割弱を占めている。

2022年5月に発表した2021年度の決算では、売上高にあたる経常収益が前年度から13億円の増収となる632億円、本業のもうけを示すコア業務純益は前年度より53億円増えて143億円を記録した。このシナジー効果を出すために実施してきた取り組みについて、山川氏はこう振り返る。