関彰商事 「ウェルビーイング」を基に地域の未来を創造

1908年の創業以来、地域に根差して発展してきた総合商社の関彰商事。エネルギーソリューション事業を核に、モビリティソリューション事業、ビジネスソリューション事業、ライフソリューション事業の4領域で事業を拡大してきた同社の強みと、近年の社内改革について、代表の関氏に話を聞いた。

関 正樹（関彰商事株式会社 代表取締役社長）

明治41年（1908年）に、日本石油の販売特約代理店、関彰（せきあきら）商店として、下館の地（現在の筑西市）に創業されたセキショウグループ。現在、社員数2350名、売上高1600億円と県内有数の大手企業へと成長を遂げている。事業領域も祖業であるエネルギーソリューション事業を中核に、モビリティソリューション事業、ビジネスソリューション事業、ライフソリューション事業へと拡大。関彰商事代表の関正樹氏は、「そうした歴史の背景には、利根川で商圏が分けられ首都圏の大企業との競合が避けられたという茨城県の地の利と、メーカーの持つ価値の高い商品を『資産』と考え、地域の顧客に販売してきた確固たる事業モデルが根底にある」と語る。

エネルギー事業が同社の原点。法人向けから家庭用まで、様々な燃料や機器の提案・販売を行う