日本の強みを生かした資源循環経済モデルへの構造転換

サステナビリティの主要テーマの１つである「サーキュラーエコノミー（CE）」。経済活動の枠組みそのものを刷新する動きに、日本企業はどう対応していくべきか。日本版サーキュラーエコノミー構築を理論的に主導する東京大学大学院工学系研究科の梅田靖教授に聞いた。

梅田 靖（東京大学大学院工学系研究科 教授）
photograph: Masahiro Miki

大量生産・大量消費からの脱却
資源循環を基軸とした経済モデルへ

「サーキュラーエコノミー（循環型経済）」は、もとは2010年に設立されたイギリスのエレン・マッカーサー財団が掲げた概念だ。資源を循環的に活用する経済構造への転換を目指す。2015年にはEUの政策パッケージとして具体化された。

サーキュラーエコノミーの基軸は、1つに「リサイクル」から、再生材活用を前提とした製造「リソーシング」への転換。もう1 つは「大量生産・大量販売」ビジネスモデルからの脱却である。「作って使って捨てる」一方向のリニアエコノミーに対し、資源を循環的に活用する「サーキュラー」を描く。そこでは、従来の「３R」（リユース・リデュース・リサイクル）に加えて、「シェアリング」や「リファービッシュ」など、資源の有効利用に関わる活動やサービスが、産業の重要な一翼を担うことになる。