制作サイド主導への構造転換にむけて 『国宝』が示した日本映画の底力

『キングダム』に『ゴールデンカムイ』シリーズ、そして『国宝』。制作会社CREDEUSは、昨今の日本映画では例を見ない巨額の制作費を投じた作品で、観客を動員してきた。代表取締役CEO松橋真三氏に映画制作者としての信念を聞いた。

松橋 真三（CREDEUS代表取締役CEO）

制作費を投じた大作を世に出し
日本映画界に一石を投じる

「ふさわしい制作費をかけてこそ、良い作品になる」。松橋氏の映画制作へのスタンスはきわめて明快だ。日本映画の制作費は多くの場合、興行収入予測から逆算して決められてきた。テレビ局や広告代理店、配給会社が企画を主導し、制作を受託した制作会社は、決められた制作費の範囲内で作品をつくる。松橋氏は、結果として作品づくりに妥協が生じてしまうこの構造に強い問題意識をもってきた。

「日本には骨太で優れたストーリーをもつ原作コンテンツが多くあり、また制作スタッフの感性や知恵、技術や勤勉さ、チームワークも大きな強みです。そのポテンシャルを発揮するために必要な制作費を計上し、投資するべきだと思ってきました。特に近年はCGなどのテクノロジーの発達も目覚ましいですから、ハリウッドの半分以下の予算で、同等かそれ以上のクオリティのものを作れるはずなのです」と松橋氏は力をこめる。

CREDEUSは「物語に見合う制作費をかけクオリティを追求」「シリーズ作品によるスケール化」で日本映画界に挑戦してきた。当時の業界の常識では考えられない制作費を要する企画に出資者を集めるのは容易ではなかった。転機となったのが、2019年公開の『キングダム』だ。通常の約7倍という破格の制作費を投じた結果、57億4000万円の興行収入を記録。シリーズ化にも成功した。