雪国のエコロッジの魅力を世界に伝え、インバウンド富裕層を呼び込む

日本のDMOの草分け的存在であり、地方における観光地域づくりを牽引してきた雪国観光圏。新潟県、群馬県、長野県の7市町村を束ね、エリア全体を「雪国」のキーワードでブランディングすることで、インバウンド富裕層の心を掴もうとしている。代表の井口氏に、これまでの取り組みと今後の構想を聞いた。

井口 智裕(一般社団法人雪国観光圏 代表理事、
株式会社いせん 代表取締役)

「2014年問題」への危機感から
生まれた雪国観光圏

雪国観光圏の代表理事を務める井口智裕氏は、約100年前にJR越後湯沢駅前に誕生した旅館の4代目だ。井口氏が米国留学から帰国して家業を継いだ当時は、どこにでもある「駅前のビジネスホテル風」だったが、2005年に井口氏が全面リニューアルした。

「越後湯沢駅は首都圏側からの新潟県の玄関口に当たるので、新潟に残った人と東京に出ていった人たちが両方集まれる、ちょうどいい中間地点なのです。そこで旅館を継いだ後に、彼らをターゲットにした同窓会プランを企画したところ、大ヒットして経営が大幅に改善しました。だた、宿泊プランは真似されたら終わりですから、宿自体をリニューアルすることにしたのです」と井口氏は語る。

「旅人が脚絆を外してくつろいだ旅籠のような宿にしたい」との想いで、旅館名は「越後湯澤 HATAGO井仙」にした。街に開かれた旅館にしたいと、旅館外でも食事ができるようにし、「旅行者と地域をつなぐショールーム」としての役割を担うことを目指した。

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