蓄積した強みをAIにつなげ、他社と連携 企業が模索するAIの戦略実装

驚異的なスピードで進化するAIをいかに事業へ取り込むか。2026年春、日本を代表する大手3社が相次いで戦略を打ち出した。三菱電機は製造現場にフィジカルAIを実装し半年で事業化を狙い、NTTはAIを支える情報基盤を整備、電通は広告業務そのものを変革する。各社の勝ち筋を読み解く。

数週間単位で性能の劇的な向上や、応用範囲の拡大がみられるAI技術。その変化を事業に取り込むことが企業にとって重要なテーマになっている。2026年3月から5月にかけて、日本を代表する大手企業がそれぞれ発表した、AIに対する戦略を見てみよう。

3社共通の方向性が示すもの
三菱電機は半年で結果を出す意向

一口にAIを使って事業の成長を目指すといっても、各社それぞれアプローチは異なる。三菱電機は製造現場の進化を目指し、NTTは社会がAIを使うための情報基盤を整える。電通グループは、これまでの広告代理店の業務そのものを変革しようとしている。ただし、3社に共通する要素もある。1つ目は、自社に蓄積された現場の技術や知見、ノウハウを基盤にAIを活かしていくこと。2つ目は、自社だけでなくパートナーや全体的なエコシステムでAI活用を進める姿勢だ。