地元・広島でのマツダの取り組み 地域資源を活用し脱炭素社会に貢献

「2050年カーボンニュートラル」に向けた動きを加速させる自動車業界。マツダは新型EVの開発だけでなく、微細藻類を原料とするバイオ燃料に関する研究開発や牡蠣殻を活用した自動車パーツの製造トライアルなど、広島の地域資源の活用を兼ねたカーボンニュートラルの取り組みを進めている。

毛籠 勝弘（マツダ 代表取締役社長兼CEO）

瀬戸内で育つ海藻の力で
CO₂の排出を相殺

2024年11月、広島県内を中心とする事業者と国内外のスタートアップをマッチングするイベント「TSUNAGU広島2024」が広島市で開催された。同イベントで基調講演に立ったのは、広島で創立し、104年にわたり地域とともに発展してきた自動車メーカー・マツダの毛籠勝弘代表取締役社長兼CEO。広島の基幹産業であるものづくり産業および観光産業の課題解決に向け、微細藻類を使用したバイオ燃料の研究開発や、牡蠣殻を活用した車のパーツ製造トライアルなどに同社が取り組んでいることを紹介した。

「自動車を使用する時だけでなく、材料の採掘、部品調達、物流、生産、リサイクルと全ての過程にエネルギーが必要です。従ってカーボンニュートラルを目指すには、その全ての過程でCO₂を排出しないこと、できれば減らすことを検討する必要があります。また、観光産業においても、飛行機・船舶・自動車といったモビリティのカーボンニュートラル実現は重要な課題です。当社は2010年代から、ディーゼル車向けにバイオ燃料に関する研究開発を進めてきました」