船舶DXの中核を担う 脱炭素と自動運航で課題を解決

東京計器は「計測・認識・制御」機器の総合メーカー。船舶港湾機器は現在、大きな変革期を迎えている。目標は、効率的な航海で船舶が排出する温室効果ガスを削減し、自動運航で船員の負担を軽減すること。これらに求められる技術的革新は、日本の造船・海運業が輝きを取り戻すための機会にもなり得る。

安藤 毅（東京計器　代表取締役社長）

様々な精密機器を製造・販売する総合メーカーの東京計器は、1896年、東京・小石川で「和田計器製作所」として創業した。当時は輸入品に頼っていた船舶機器の国産化を目指し、圧力計やジャイロコンパス、動力計などの国産化を進めていった企業だ。

「計測・認識・制御」を核に独創技術で社会に貢献

現在は「計測・認識・制御を核に独創技術で安全な社会と人々の幸せを実現する」をミッションとし、コア技術から発生する様々なB to B製品を創出。「人間の感覚の働き」を最先端技術で商品化している。事業領域は船舶港湾機器、油空圧機器、流体機器、防衛・通信機器、鉄道機器、検査機器などと幅広く、国内外のニッチ市場でトップシェアの製品も多い。

「海の事業で言いますと、船舶の航海を支援する計器が中心です。例えば、大型の商船はジャイロコンパスと自動操舵装置（オートパイロット）が操船に必須ですが、東京計器は世界の商船で6割以上のシェアがあります。また、最近は紙海図の電子化とともに搭載義務化の進んだ電子海図情報表示装置の新モデルも投入しています。このほか、港の交通整理をする管制システムも提供しています」。東京計器代表取締役社長執行役員の安藤毅氏はこう語る。