サーフィン情報提供、普及から防災まで IT企業が海のビジネス参入

古代ポリネシア人によって始められたとされ、ハワイで育った海のスポーツ、サーフィン。国内の競技人口は約40万人といわれ、オリンピック競技として採用されたことから再び人気に火がついている。そんな中、EC事業者向けサービスを提供するIT企業が、サーフィン動画の事業に参入する。

三上 良平（ファーストトレード　代表取締役社長）

福井県あわら市に本社を置くファーストトレード。ネット通販（EC）事業者向けに、仕入、商品開発、販促、財務・会計まで多岐にわたるコンサルティング機能も含めた中国からの輸入代行ウェブサービス「CiLEL」（シーレル） を運営するほか、グループ会社でもオンラインセレクトショップを運営している。また、仕入先、取引先との発注から支払いまでの手続きを一元的に管理するB to B取引プラットフォーム「URetail®」（ウレテル®）を開発中で、7月中にβ版をリリースする予定だ。

仕事としてサーフィンに関わりたい
波動画の事業を譲り受ける

このようなECに関わる事業を主力とするファーストトレードは、2022年4月にデジサーフ（神奈川県藤沢市）が所有していたサーファー向けの波動画情報発信サイト「波通」を譲り受けた。なぜ、福井のIT企業がサーフィン事業に新規参入することになったのか。その最大の理由は、社長の三上良平氏自身が25年来のサーファーであること。