若者のSNS利用禁止は「特効薬」なのか？　禁止以外の選択肢とは

※本記事は『THE CONVERSATION』に2025年5月15日付で掲載された記事を、許可を得て掲載しています。

オーストラリアの15歳の約98％がSNSを利用している。TikTok、Snapchat、Instagramといったプラットフォームは、若者たちが友人やオンラインコミュニティとつながり、自分自身を表現し、情報を収集し、メンタルヘルスの悩みに対する支援を求める場となっている。

しかし、豪州連邦政府は若者のメンタルヘルスへの懸念に対応する目的で、今年後半から16歳未満のSNS利用を禁止する方針を打ち出した。

SNSには確かにリスクがある。ネットいじめや摂食障害・自傷行為を助長する投稿、ヘイトスピーチ、そして長時間のスクロール（いわゆる“ドゥームスクロール”）といった問題が含まれる。

しかし、SNSの禁止が本当に最善の解決策なのだろうか。筆者らは、オーストラリア、イギリス、アメリカ、カナダの専門家による70本の報告書を精査した。その結果、単純な禁止措置では根本的な問題は解決できないという見解が広く共有されていることが分かった。

被害を防ぐのは「人」

結論としては、SNSの単純な禁止ではなく、政府、規制当局、テック企業、そして若者自身が協調する総合的な取り組みこそが必要であるということである。