彩ユニオン 循環型社会を目指し、SDGsをもとに開発した新製品

マネキンや内装用の什器製作を手掛ける彩ユニオンは、「環境にやさしい展示什器、マネキン」の開発をテーマに、再利用木材の什器や紙製マネキンを相次いで商品化。百貨店やハイブランドなどSDGsに率先して取り組んでいる企業からも支持を得ている。

 

澤井 雷太(彩ユニオン 専務取締役)

彩ユニオンは1933年、呉服店向けのマネキンの製作・販売で創業した京都市の企業だ。その後、取引先の要請に応じ、テーブルや棚、ハンガーなどの店舗什器の製作などに事業を拡大し、売り場の装飾や内装デザイン、展示会、発注会場の設えなども手がけている。

デザイン性もある
廃木材を利用した什器を商品化

持続可能な社会を目指し、「環境にやさしい展示什器、マネキン」の開発に着目し、開発素材の選定や、製品使用後のリサイクルに目を向け始めたのは5年ほど前のこと。

「ベトナムに提携工場を探しに出かけた際、ある工場で廃木材を再利用した家具を見かけました。廃材の持つ独特の色合いが醸し出す渋さにひかれ、アンティークや新材とも違うインテリアとしての新たな表現が可能になるのではと感じました」と同社専務取締役の澤井雷太氏は言う。

その家具は、輸送等の荷役台として使用され、捨てられるはずだった木製パレットを再利用したものだとわかった。当初はリサイクルの観点よりもむしろ古い木の風合いに惹かれたという。「SDGsにこだわるあまり、デザインや実用性がないがしろになっていてはお客様に採用していただくのは難しい。日頃からの取引先にデザイン面を評価され、注文していただけることになり商品化が決まりました」。

再利用木材を利用した「WOODEN(ウッデン)」というディスプレイ什器シリーズの新ブランドは2021年春に始動し、壁面什器、テーブル、ベンチ、ハンガーラックなどをそろえた。SDGsへの関心の高まりを背景に、ベトナムでの森林伐採の削減とリサイクルへの貢献、現地の産業振興にも寄与している点に注目が集まり、百貨店や子ども服を扱うアパレル店舗などでの採用が増えていったという。

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