ゲノム編集で日持ちするメロン誕生　農研機構が廃棄削減と輸出拡大を見据え開発

（※本記事は「JAcom 農業協同組合新聞」に2026年1月19日付で掲載された記事を、許可を得て掲載しています）

農研機構は、筑波大学およびサナテックライフサイエンス株式会社と共同で、農研機構等が開発した独自のゲノム編集技術「inplanta Particle Bombardment（iPB）法」をメロンに適用し、果実の熟成に関わる遺伝子を不活化することで、日持ち性が良く、食べ頃を調整できるマスクメロンの作出に成功した。

近年、日本国内におけるメロンの生産量は減少傾向にある。担い手や労働力の不足に加え、栽培の難しさや市場価格の不安定さが背景にあり、作付面積・出荷量ともに縮小。こうした状況の中、メロン産業の持続的な発展を目指すには、省力化や安定生産に貢献する技術革新と、生産者、流通業者、消費者にとって価値のある新品種の開発が求められている。特に「日持ちの良さ」は、食品廃棄リスクの低減や流通コストの削減、価格の安定に直結する重要な育種目標の一つといえる。