CO2排出抑制の時代を勝ち抜く 脱炭素戦略総点検

脱炭素に否定的な米トランプ政権の方針や、電化に必要な資源価格の高騰などで、化石燃料依存からの脱却に向けた道のりは平坦ではないが、日本国内では2050年カーボンニュートラル達成に向けた模索が続く。EV普及戦略、蓄電池事業、洋上風力、ペロブスカイト太陽電池、CO2回収技術、サーキュラーエコノミー、カーボンプライシング制度、住宅のZEH化まで、日本のグリーントランスフォーメーション（GX）を多角的に推進する企業・研究機関の最前線を追った。

CONTENTS

編集部総論　世界の波乱の中で、2050年脱炭素社会実現へ歩みを進める
　月刊事業構想 編集部

成長志向型カーボンプライシング構想における排出量取引制度
　須藤 幸郎（脱炭素成長型経済構造移行推進機構 理事）

独自技術で挑む CO₂回収 社会実装への周到なロードマップ
　梅原 俊志（JCCL 代表取締役CEO）

ワンストップソリューションを実現　蓄電所事業の国内トップランナーへ
　織田 俊樹（関西電力 蓄電池事業グループ部長）

海に囲まれた日本　政府主導で洋上風力のポテンシャルを活用せよ
　二宮 康司（日本エネルギー経済研究所　再生可能エネルギーグループマネージャー）

ペロブスカイト太陽電池が脱炭素に貢献する　太陽光発電の次世代を担う
　加藤 尚哉 （エネコートテクノロジーズ 代表取締役）

日本の強みを生かした資源循環経済モデルへの構造転換
　梅田 靖（東京大学大学院工学系研究科）

BYD　日本専用軽EV「RACCO」で脱炭素社会構築に貢献
　東福寺 厚樹（BYD Auto Japan代表取締役社長）

Fry to Fly Project　業界横断の資源循環ネットワーク構築を主導
　西村 勇毅 （日揮ホールディングス　SAF事業グループマネージャー）

入居者売電で実現する賃貸ZEHの脱炭素ビジネスモデル
　野口 悟志（積水ハウス ESG経営推進本部 環境推進部 温暖化防止推進室長）

地球温暖化にテクノロジーで対抗 脱炭素社会実現に貢献する5社
　月刊事業構想　編集部