日本フレイル予防サービス振興会 食を中心に健やかな人生を応援

食品・小売業界の主要企業10社によって、2025年に設立された日本フレイル予防サービス振興会（JFA）は、フレイル予防の普及や社会実装に向けた取り組みを進めている。店頭などで展開する官民連携イベントや、会員企業のコラボレシピ提案などを通じて、「健やかな100年人生」をサポートする。

南部 裕一（一般社団法人 日本フレイル予防サービス振興会
事務局長）

2014年の提言を契機に
広く社会に浸透したフレイル

「フレイル」とは、年をとって心身の活力が低下したり、社会的つながりが弱くなった要介護手前の状態のこと。この段階で適切な介入を行うことで、健康な状態への回復が見込めることから、近年その予防と早期対応の重要性が注目されている。そもそもフレイルが広く知られるようになったのは、2014年に日本老年医学会がステートメントを発信したことがきっかけだ。それから議論が重ねられ、2019年に東京大学高齢社会総合研究機構（IOG）教授の飯島勝矢氏を中心に総合小売事業者のイオンや、食品メーカーのキユーピー、マルタマフーズが発起人企業となり高齢社会に適した食を考える「食の在り方研究会」を発足し、そこに食に関わる企業が加わり発起人企業と合わせて10社が参画した。

一方、フレイル予防啓発に関する有識者委員会では2022年に「フレイル予防のポピュレーションアプローチに関する声明と提言」を発表した。ポピュレーションアプローチとは集団全体の疾患リスクの低減や健康増進のために働きかけを行うこと。つまり、フレイルは特定層だけの問題ではなく、集団でアプローチすべき課題というわけだ。これを受けて、2024年に地方行政関係者と産業界、学術関係者が中心となって「フレイル予防推進会議」を設置し、行政部会と産業部会の2部門が設けられた。