スポーツの成長産業化へ 革命を牽引する「デジタル」の力

コロナ禍によって停滞を余儀なくされたスポーツ産業界。政府は、観戦・体験のDXやスタジアム・アリーナ改革、スポーツツーリズムの活性化といった取り組みを通じてスポーツの成長産業化を目指す考えだ。

スポーツの成長産業化へ

日本のスポーツ産業の市場規模は、2012年の5.5兆円から順調に拡大し、2018年には9.1兆円に到達（日本版スポーツサテライトアカウントの試算）。しかし、その後はコロナ禍の影響を大きく受け、市場は停滞・低迷。コロナ禍が一定の収束を見せた現在、スポーツ産業の再活性化に改めて期待が集まっている。

スポーツ庁が2022年3月に策定した第３期「スポーツ基本計画」では、今後５年間に総合的かつ計画的に取り組む施策のひとつとして「スポーツの成長産業化」を挙げ、スポーツ市場規模を2025年までに15兆円に拡大するという新たな目標を定めた。

図　日本のスポーツ市場規模の推移（2012～2018）と2025年の政府目標

出典：スポーツ庁/日本版スポーツサテライトアカウント2020

具体的施策として、スタジアム・アリーナ施設の整備、スポーツ団体と他産業によるオープンイノベーション、国際市場へのコンテンツ輸出とインバウンドの取り込みなどを挙げている。

さらに、基本計画では、成長産業化とともにスポーツ界におけるDXの推進を掲げ、デジタル技術を活用した新たなビジネスモデルの創出を目指すとしている。