Z-GISに衛星リモートセンシング機能追加　JA全農が可変施肥対応で営農高度化

（※本記事は「JAcom 農業協同組合新聞」に2026年4月15日付で掲載された記事を、許可を得て掲載しています）

JA全農は4月1日から、JA営農管理システムZ-GISにおいて衛星リモートセンシングサービスの試験提供を開始した。このサービスにより、ほ場ごとの作物の生育状況を把握し、作業や収穫などの計画立案と実施につなげることが可能になる。また、2027年4月からの本格開始にあわせて、肥料や農薬の散布を効率的に行う可変散布マップの作成機能も実装する。いずれも追加の料金は発生しない。

Z-GISは、ほ場情報（地図ポリゴン）にエクセルデータを紐づけて管理するシステムで、情報を一元化することで作業効率を向上させてきた。現在は共同防除や土壌診断、作付け管理、営農巡回、事業継承、農地集約、地域計画など幅広い用途で活用が進んでいる。