愛三工業 自動車産業の大変革期の中でEVシフトの波に乗る

自動車産業は現在、「100年に1度の大変革期」を迎えているといわれる。このような中、トヨタ自動車グループの愛三工業は、CASE(コネクテッド・自動運転・シェアリング・電動化)や脱炭素というキーワードの下、様々な変革や新たな価値の創造に取り組んでいる。

野村 得之 愛三工業 代表取締役社長

100年に1度の大変革期が
2010年代後半から続く

愛知県大府市に本社を置く愛三工業は、1938年に軍需品製造を目的として設立された。陸軍から要請を受けた豊田自動織機と関連会社の藤田製作所、平田紡績の3社が出資した。それらが愛知県と三重県の企業だったことから、両県の頭文字を取り、愛三工業と命名された。

「第1の転換期は、1945年の終戦に伴うものでした。豊田自動織機からエンジンの燃料供給装置であるキャブレタの製造設備や人員を受け継ぐことになったのです。これはある意味、第2の創業でした。その後、昭和の高度成長期にはキャブレタの製造や技術開発を行い、日本のモータリゼーションでトヨタ自動車の事業が拡大する中、緻密に製品を納め続けました」。

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