2030年を見据えた人事と人材育成 未来の経営者に必要な素質

急激な社会変化の中で、企業の未来を担う経営幹部候補に求められる素養も変化している。社員が競争し挑戦する風土・組織づくりを進める荏原製作所をモデルに、これからの経営幹部人材育成や人事戦略について考える。(8月27日開催事業構想セミナーより)

コロナ禍による社会システムの変化やDXのムーブメント、世界的な脱炭素への取り組みなどを背景に、企業には改めて、事業の社会的意義と持続可能性が問われている。それに伴い、未来を担う経営幹部候補に求められる素養も変化している。

永田 修 荏原製作所 執行役グループ経営戦略・ 人事統括部長

事業構想大学院大学事業構想研究所は8月27日、企業の経営者や人事部門責任者などを対象にオンラインセミナー「2030年の経営幹部に求められる素養と人材育成」を開催。2030年度に向けた長期ビジョンのもと、企業価値向上と社員の活躍促進に取り組む荏原製作所の執行役グループ経営戦略・人事統括部長の永田修氏を招き、同社の取り組み事例を交えつつ、これからの人材育成について議論を行った。

「競争し挑戦する企業風土」へ

セミナー前半では、荏原製作所の永田氏が、「E-Vision2030の実現に向けた人材育成~社員が競争し挑戦する風土・組織づくり~」をテーマに講演した。荏原製作所は1912年にポンプメーカーとして創業し、現在は風水力事業(各種ポンプやコンプレッサー、冷凍機等)、精密・電子事業(半導体産業向けの製造装置等)、環境プラント事業(ゴミ焼却用プラント等)の3事業を展開。従業員は1万7480人、売上高は5000億円を超え、世界31カ国に展開するグローバル企業である。

同社はこれまで3年ごとの中期経営計画を策定してきたが、昨年初めて、10年間の長期ビジョン「E-Vision2030」を策定。10年後に向けて解決・改善していく重要課題(マテリアリティ)として、①持続可能な社会づくりへの貢献、②進化する豊かな生活作りへの貢献、③環境マネジメントの徹底、④人材の活躍促進、⑤ガバナンスのさらなる革新、の5つを設定し、事業を通じてこれらの課題解決に挑み、社会・環境価値と経済価値、そして企業価値の向上を目指す方針だ。

全文を読むには有料プランへのご登録が必要です。

  • 記事本文残り70%

月刊「事業構想」購読会員登録で
全文読むことができます。
今すぐ無料トライアルに登録しよう!

初月無料トライアル!

  • 雑誌「月刊事業構想」を送料無料でお届け
  • バックナンバー含む、オリジナル記事15,000本以上が読み放題
  • フォーラム・セミナーなどイベントに優先的にご招待

※無料体験後は自動的に有料購読に移行します。無料期間内に解約しても解約金は発生しません。