第4期基本計画への提言 スポーツにおけるジェンダー政策への期待

日本は欧米に比べてジェンダー政策が遅れていると言われる。それはスポーツの領域でも同様であり、「日本スポーツとジェンダー学会」の高峰修教授はその必要性を強く訴えている。学会では具体的な議論も行い、その中から「ジェンダー主流化」や「ジェンダー教育」などについて掘り下げる。

高峰 修（明治大学政治経済学部教授）

欧米に比べて遅れている
日本のジェンダー政策

盗撮への対策やアンチドーピングにおける権利、暴言や暴力・ハラスメントからの保護（セーフスポーツ）など、現在はアスリートの権利を守るための国際的な取り組みが様々な角度から進められている。体育・スポーツ社会学やジェンダー論を専門とする高峰修教授は、その背景について次のように話す。

「スポーツの発展や高度化に伴い、社会において競技の成績がこれまで以上に大きな価値をもつようになりました。それによりアスリートのストレス増大や、盗撮や誹謗中傷などによる権利侵害が増加しています。その対策として、アスリート本人と、関連する全ての人達であるアントラージュの権利を守る流れが強くなっています」