アジア競技大会の価値を地域に残す スポーツ起点で生む交流創造事業

スポーツイベントが目白押しの2026年、日本が開催国となるのがアジア最大の祭典、アジア競技大会・アジアパラ競技大会だ。9月に愛知・名古屋で開幕し、45の国と地域が集う。JTBはオフィシャルパートナーとして大会の成功を後押しし、スポーツによる「交流創造」を見据える。

安達 裕介（JTB　ツーリズム事業本部
スポーツ・エンタテイメント共創部
アジア競技大会統括担当部長）

2026年9月19日、アジア最大のスポーツの祭典・第20回アジア競技大会が愛知・名古屋で幕を開ける。続く第5回アジアパラ競技大会と合わせ、参加は45の国と地域、観戦チケットは計275万席に上る。アジアパラ競技大会では、障がい者アスリートの躍動を通じ、誰もが同じ立場で活躍できる社会への転換も掲げる。

観戦チケットの一般販売は6月末に始まった。2月からの先行販売では開・閉会式やバドミントンなど人気競技が完売しており、滑り出しは好調だ。愛知県の試算では、招致が決まった2016年から2036年までの20年間で、全国に約3.6兆円の経済波及効果が見込まれ、その半分ほどが愛知県にもたらされる。1988年夏季五輪の誘致でソウルに敗れ、大規模イベントが東京や大阪に流れる「名古屋飛ばし」も指摘されてきた同地にとって、本格的なスポーツ国際大会の開催は長年の悲願だった。組織委員会会長を兼ねる大村秀章・愛知県知事は、大会100日前に際し「大会のスローガンである『IMAGINE ONE ASIA ここで、ひとつに。』のとおり、アジア地域から、多くの皆様が愛知・名古屋に集い、一つになって感動を分かち合うことができる素晴らしい大会となるよう準備を進めていく」とコメントした。