100人超のイノベーターが集結「地域×デザイン2018」開催

日本デザイン振興会は事業構想大学院大学と共同し、2016年から企画展「地域×デザイン」を東京ミッドタウン・デザインハブで開催している。共創するに至った経緯や趣旨について、3回目の開催を前に改めて推敲してみたい。

「地域×デザイン」は、日本デザイン振興会と事業構想大学院大学の企画運営で2016年にスタートした

日本デザイン振興会（以下、JDP）はグッドデザイン賞の主催などデザインのプロモーション機関で、2007年に拠点を六本木の東京ミッドタウンへ移る際、デザイナーの職能団体や教育機関とともに「デザインハブ」という新たな場を持ち、共創型活動を始動した。「ハブ」という名称は、最近各所で目にするようになったが、様々な組織や個人を繋ぐ結節点と、接点が無かった領域との逢着としての意味を持つ。

グッドデザイン賞は、工業製品におけるデザインの向上をもって産業振興を果たすことを目的に60年前に発足したが、設立当時から「地域社会とデザイン」という視座を持ち、時代状況に即し仕組みを変えてきた。この点については、本誌2017年2月号にコラムを執筆したので参照して欲しいが、特に国の制度から民営化した1998年に「新領域デザイン部門」を新設し、いわゆる「コトのデザイン」を含め各種のプロジェクトデザインも対象とし、サービスデザインやビジネスデザイン、地域づくりなどをいち早く含有した。

その結果、グッドデザイン賞を通し「デザインを開く」ことになり、それはデザインハブ開設にも通底し、ハブでの展示会の実施スタイルも、プロジェクトに最適なパートナーと組むコラボレーション型が増えていった。教育機関や報道機関、地域及び海外のデザイン機関だけでなく、若手デザイナーが主体となる実行委員会やソーシャルイノベーション関連の財団など多岐に渡る。

扱うテーマも「地域資源」「復興支援」「BOP（Base of the Economic Pyramid）」など、従来デザインが扱うテーマとはやや異にするものも展覧会形式で発信してきた。こうした越境的な試みによって、社会状況に見合ったデザイン領域の確認と、新たな可能性の探索をデザインハブは継続して行ってきた。