地域の原材料で製品開発を進める石井食品 生産地への貢献を目指す

1946年に佃煮製造を始めた石井食品では、真空パックの煮豆やチルドのハンバーグ、おせち料理などで、時代ごとの食課題に応えてきた。80周年を迎える2025年に向け、地域食材の活用や無添加調理を軸とした地場の食品工場との連携など、新たなビジネスモデル構築を目指している。

石井 智康（石井食品　代表取締役社長執行役員）

佃煮製造からのスタート
時代ごとに食の課題を解決

1945年に創業し、2025年に創業80周年を迎える石井食品。創業初期の事業は、地元の千葉県船橋市で水揚げされた魚介類を使った佃煮の製造販売だった。その後、保存がきくよう真空パックにした煮豆に事業を拡大、1962年には東京証券取引所第二部に上場した。現在の主力商品といえるミートボールやハンバーグの製造販売を始めたのは、高度成長期の1970年代だ。保存がきき、かつ温めるだけで食べられるという画期的な調理済み食品として、瞬く間に日本の食卓に取り入れられていった。

戦後の混乱期から高度成長期、バブル期を経て、食や健康に対する人々の意識はますます高まっている。「求められる味や食のスタイルが変わる中で、その都度、時代に合わせた食の課題を解決する企業であってきたと思いますし、これからもそうでありたいと考えています」と石井食品社長の石井智康氏は説明する。

同社が現在掲げているスローガンは「イシイの本気は、裏に出る」。この「裏」とは、製品裏の原材料表示のことだ。家庭の台所にない食品添加物は使用しないという無添加調理を基本とし、便利な無添加加工食品を提供し続けている。