リーダーが率先して育休取得 ビジョンの明確化、仕事にプラスに
世界60の国と地域で人財サービスを展開するAdecco Groupの日本法人では、父親になった経営幹部が育休を取得。他の男性社員も、子供の誕生をきっかけに育休制度を活用する人が増えた。想定外のことも起こる出産・育児にかかわる経験は、企業人としての成長にも有効という。
スイスに本社を置き、世界60の国と地域で事業を展開するAdecco Group。人財派遣や人財紹介、アウトソーシングやコンサルティングなどを行う、総合人財サービス企業である。日本法人であるアデコ株式会社(以下、アデコ)は、2021年、新たな中期事業計画のスタートとともに、新ビジョン「『人財躍動化』を通じて、社会を変える。」を掲げ、豊かな働き方、生き方を創生するプラットフォームに向けて歩み始めた。
アデコが掲げる「人財躍動化」とは、アデコの社員はもちろん、アデコが多種多様な企業に派遣・紹介している人財も含めて、働く人が、自分自身の「ビジョン」を明確にし、そこへ向けた活動することにより、人が生き生きと躍動できる豊かな社会を創り出す、という考え方を示している。
この考え方は、人が生き生きと働くことによって生産性は上がる、というアデコの信念に基づいていると話すのは、柳修一氏。アデコ執行役員兼キーアカウント事業本部長だ。
「その中で、私たちが重きを置いているのは、組織文化の醸成です。組織のビジョン、それを実現するための戦略、そして、組織にいる人が、どんな組織で、そして自分はどんな人間でいたいかを常に考え、目指すこと。これが組織文化です」。
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