HRテクノロジーで業務効率化と人材育成を実現

導入成否のカギは
改善を見据えたデータ収集

ただ、導入企業がタレントマネジメントシステムをうまく活用できていないケースも多いという。「タレントマネジメントシステムに関するアンケート調査」（HR総研）によると、タレントマネジメントシステムの導入目的は「人材の適正配置」「戦略的な人材育成」の２つで約7割を占めるが、人材データの活用状況については、「分析しているが意思決定に使っていない」「分析したができていない」の2つで約6割を占めた。

砂田氏はこうした状況を生んでいる「タレントマネジメントシステムの落とし穴」として3つの壁を挙げる。

まず、データの収集が過去から現在のデータにとどまっており、よりよい未来に向けた改善の示唆が得られていない「収集の壁」だ。砂田氏は「事実・現状に対する“結果の見える化”だけでなく、組織に対して求める期待感、組織や自身に対する課題、キャリアに対する考えや目指す姿など、期待や未来につながるデータ収集による“改善の見える化”が重要です」と述べる。

2つ目が、データの蓄積はできていても、分析・活用の方法がわからず施策につながっていない「実行の壁」だ。これに対しては「方針や解決したい課題が明確になって初めて効果的なデータ活用が可能になるので、期待する効果から逆算したデータの一元管理が重要です」と指摘する。

図　HRBrainは人材データの一元管理からタレントマネジメントまでを実現

出典：HRBrain資料

そして、3つ目が、意思決定にデータを活用しているものの効果が出てない「効果の壁」だ。「職員・従業員のエンゲージメントが低い状態の時に、データを活用した意思決定を行ったとしても効果は得られません。育成、評価、配置抜擢など職員・従業員視点を重視したタレントマネジメントができれば効果が上がります」とアドバイスする。

使いやすさと
一気通貫のサポートが強み

以上のような課題をふまえ、砂田氏はHRBrainが提供するタレントマネジメントシステムの強みを2点挙げた。

１つ目が「使いやすさと充実したサポート体制」だ。人事担当者だけでなく、現場社員や経営層も使いこなせるUI/UXを追求して開発されている。サポート体制については、ヘルプデスクがシステムの操作説明に関してチャットや電話で対応するほか、導入後は専任のカスタマーサクセスがつき、システムの活用支援のほか他社の成功事例の共有、タレントマネジメントに関する定例勉強会も開催する。また、有料サポートとして、人事コンサルタントがサーベイ設問の設計、現場向けトレーニング、1on1・評価者向け研修なども提供する。

2つ目が「組織課題の特定、解決策の策定から施策実行までを一気通貫でサポートすること」だ。砂田氏は「これらの強みによって、従業員体験を向上させ、個人・組織の持続的な成長を実現することが可能です」と語り、具体的な導入事例を紹介した。

学校法人上智学院（職員数約300名）の事例では、同法人は「専任職員の育成を重視した目標管理・評価制度への改正」「上司と部下のコミュニケーション頻度の向上させる仕組みの構築」「組織に貢献する意識の醸成を促進する仕組みの構築」という課題を抱えていた。これに対し、上司と部下の面談内容を記録して上司の人材育成活動に役立てた一方、部下は自身の業績と課題を面談記録から確認することで自己成長につなげた。また、目標管理・評価制度を一元的に管理し、より円滑な組織マネジメントを実現した。

小売業のオーケー（従業員数1万人超）は「店舗数増に伴い、異動の検討に膨大な時間を要していた」「人材データの一元管理をしたい」「今まで以上に公平性のある評価運用を実現したい」という課題を抱えていた。そこで、人材データベース機能を活用して異動の検討に必要なデータを一元化したほか、店舗ごとの人件費や必要人員を把握し、人事業務の効率化を実現。また、店舗ごとに評価プロセスを見える化し、一人ひとりのキャリアプランや人材育成を実現した。

HRBrainの導入実績はすでに1000社以上にのぼり、「IT review Grid Award 2022 Spring」のタレントマネジメント部門、および「人事評価・OKR」部門で10期連続「Leader」を受賞している。

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