マルキョウ 食品スーパーの広域連携で変革期を乗り切る

福岡県を中心に九州で85店舗を展開している、食品スーパーのマルキョウ。山口県、大分県の有力食品スーパーとともに3社での持株会社設立や、「新日本スーパーマーケット同盟」を結成しての資本業務提携など、新機軸を次々と打ち出しながら、変化の激しい時代の中での生き残りを図っている。

斉田 敏夫(マルキョウ 代表取締役会長CEO)

戦争から得た教訓をスーパー経営に活かす

「当社は、父が1964年に福岡市博多区の雑餉隈(ざっしょのくま)に一般食料品、日用雑貨店を開業したのが始まりです。現在は85店舗になっていますが、『新鮮で良い商品を、より安く奉仕する』という創業者の経営理念を今も守っています。これは一見、簡単そうに見えますが、持続するのはなかなか難しいのです」とマルキョウ会長の斉田氏は語る。

九州で85店舗を展開するマルキョウ。写真は「マルキョウ 清水店」(福岡市)

同社の原点には、斉田氏の父である創業者の、太平洋戦争での体験がある。

「父は、食品スーパーには物流センターが絶対に必要だとよく言っていました。父は戦争でシベリアに抑留され、栄養失調の状態で日本に帰還し、現在福岡空港となっている米軍基地の板付飛行場で働いていました。基地内には、アメリカのセルフサービス方式のスーパーマーケットがありました。それを見て、『兵站』の仕組みがアメリカは全く違うということを痛感したそうです」

アメリカ軍は前線に必ず基地があり、そこで次の戦いに行くまで何日間も兵を休ませ、そしてまた次の戦いに向かわせていた。

しかし、当時の日本軍は食べ物も何も供給せず、行ったら終わりという状況だった。

「極端に言えば、最後には食料は自分で略奪して来いという状況で、この戦争は絶対に負けると父は感じたそうです。そして、この戦争での体験を教訓に、多店舗展開する上では必ず基地をつくっていかなければいけないということで、当社は業界に先駆けて物流センターをつくりました」

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