古河電工　未来を徹底予測し、2030年に向けて共創を加速

自社が目指すべき2030年の将来像を描き、その実現に向けて、新事業開発やオープンイノベーションを加速させている古河電気工業。小林敬一社長は「人も会社も成長し続けなければ、ビジョン2030は実現できない」と語り、人づくりにも力を注ぐ。

小林　敬一（古河電気工業　代表取締役社長）

プロダクトアウトから
マーケティング重視の会社に

――2017年4月に社長に就任され、どのような改革を進められてきたのですか。

小林　力を注いだことの1つは、マーケティングの強化です。私は入社以来、長く研究開発や製造部門を歩んだ後、自ら志願して営業統括の担当になりました。それは、お客様が真に求めるものと、我々が提案しているものとのギャップを痛切に感じたからです。

古河電工グループの社員は、私もそうですが、ものづくりが大好き。一方で「良いものを作れば売れる」という思いが強すぎて、顧客目線が欠けているところがありました。お客様と対話しながら、お客様が解決したいことやお困り事をつかむ。そのうえで、私たちが培ってきた様々なプロダクトをマッチングさせる。それで初めて、お客様に価値あるものを提供できると考えています。

私は社長に就任して以降、プロダクトアウトから真のマーケットインへの転換を進めました。2017年9月には、営業部門と研究部門の連携組織である「先行開発センター」を設立しています。

社内は顧客目線にだいぶ変わってきましたが、まだまだ第一線の隅々まで、全員の行動が変わるところまでは至っていません。これまでの固定観念がありますし、たくさんの社員がいますから、組織全体に浸透させるには時間が必要です。全員の行動が変わるように、何度でもマーケティングの大切さを伝え続けていきます。