地域に広がるデジタルアーカイブ制作　観光・広報だけでない魅力

デジタルアーカイブは、地域の情報発信の強力なツールになる。加えて、制作過程でのコミュニティ形成やシビックプライド醸成などの効果も大きい。デジタルアーカイブの地域における活用の可能性について、識者に聞いた。

渡邉 英徳（東京大学大学院 情報学環 教授）

原爆の記憶を承継する「ヒロシマ・アーカイブ」。被爆者の証言や写真をマッピングしている

デジタルアーカイブとは、写真や書類などの文化資源をデジタル情報として記録し、インターネット上などで活用されやすい状態で公開することを指す。教育や防災、地域の広報と観光振興、データ共有による学術・研究活動の活性化などに幅広く活用される。

デジタルアーカイブの制作はこれまで、政府機関や大手メディア、博物館、美術館などが中心だったが、オープンソースのデジタルアースソフトウエアの登場などで、近年では地域の自治体や団体がアーカイブを制作する例も少しずつ出始めている。

「デジタルアーカイブは、ストックされている資料を"フロー"化し、コミュニケーションを創発します。それにより情報の価値が高まり、継承へのモチベーションが生まれます。地域での利活用の余地は大きいでしょう」と話すのは、東京大学大学院情報学環の渡邉英徳教授。渡邉教授はこれまで「ヒロシマ／ナガサキ・アーカイブ」「東京五輪アーカイブ 1964-2020」などのデジタルアーカイブプロジェクトを主導し、限界集落や東日本大震災被災地でもアーカイブ制作を実施してきた、同分野の第一人者である。

ヒロシマ・アーカイブ制作での被爆者と高校生によるワークショップ