2017年4月号
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AI時代のビジネスモデル

病虫害や収穫時期も予測可能に AI活用が農業に起こす革命

小池 聡(ベジタリア代表取締役社長)

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日本のネット業界の創成期に一世を風靡した起業家が、農業に転身。従来の経験と勘をベースにした農業に最新テクノロジーと科学の知見を導入し、農業界にイノベーションを起こしつつある。農業におけるAI活用の可能性を聞いた。

最先端のテクノロジーと植物科学で農業を革新するベジタリア。2016年秋からは、農業国家戦略特区の新潟市で、ドローンによる画像診断とセンサーデータを活用した「水稲プロジェクト(水稲のモニタリング及び栽培管理)」をスタート

ネット業界から農業へ転身

現在、約73億人いる世界の人口は、2050年に97億人にまで増えると予測されている。その一方で、国連機関の調査では様々な理由で世界の耕作可能な土地が減少している。右肩上がりで増え続ける人口を支える食料を、どうやって確保するのか。これがいま、世界的な課題になっている。

また、現時点で全世界の農業生産可能量の約3分の1が病虫害、雑草害で失われているが、これは世界の飢餓人口に相当する約8億人分の食料に値するという現実がある。

日本に目を転じると、安心、安全な食材へのニーズが高まっている一方で、野菜や果物の生産量は減少。また、食味重視で品種改良・栽培を続けた結果、50年前の野菜と比べて栄養価が半分に落ちているというデータもある。

「NEXT GREEN REVOLUTION」というテーマを掲げ、最新の植物科学とテクノロジーの力でこういった課題の解決に挑んでいるのが、農業ベンチャーのベジタリア。率いるのは、日本でネットベンチャー・ブームを生み出し、けん引した小池聡氏だ。90年代、シリコンバレーでベンチャーキャピタリストとして活動。帰国後はネットイヤーグループを創業者し、ネットエイジグループを社長として上場に導いた起業家が、なぜ、畑違いの農業に参入したのだろうか?

「08年までIT企業の社長を務めていましたが、新たなライフワークを見つけたいという思いから、東京大学の社会人向けビジネススクールに1期生として入学しました。その時に、健康、食、農業、環境に関心を持ちました」

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