「ヤマトは我なり」は死なず

311の際、物流のネットワークが危機にさらされる中で、ヤマトグループの現地社員たちは、本社の指示を待つことなく支援に動いた。それは、創業以来、綿々と継承されてきた社訓の体現でもあった。

 

震災時、ヤマトグループの現地社員は自らの意思で動き、救援物資の配送に尽力

2011年3月、東日本大震災により道路網が寸断される中、ヤマトグループの現地社員たちは、自発的に各自治体に申し出て、滞っていた救援物資を避難所に送り届ける作業に当たった。

彼らは本社との通信が断たれる中、自らの判断で配送に使用しているトラックを使い、瞬時に行動を起こした。救援物資の集積所では物流のプロとして入出庫管理も率先して行った。

後日、本社は業務以外でトラックを使ったことを追認しただけでなく、救援物資輸送協力隊(車両200台、社員約500名)を組織し、被災地に派遣した。

創業以来、変わらない社訓

大谷 友樹 ヤマトホールディングス
人事戦略担当シニアマネージャー

ヤマトホールディングスの人事戦略担当シニアマネージャー・大谷友樹氏は、「未曾有の災害で物流のネットワークが危機にさらされる中で、多くの社員が本社の指示を待つことなく自らの判断で地域のために行動しました。普段から唱えていた『全員経営』、『サービスが先、利益は後』という理念がきちんと浸透していたのだと、本当に強い手応えを感じました」と当時を振り返る。

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