ソニー、三菱商事など14社 5カ国・地域でバイオプラ製造の連携

ソニー、三菱商事、ADEKA、東レ、三井化学など日本・韓国・台湾・フィンランド・中国の14社は2026年2月6日、バイオマス原料を用いたリニューアブルプラスチックを製造するグローバルサプライチェーンを共同構築したと発表した。オーディオ・ビジュアル製品などの高機能製品向けに、原材料から製品までの全工程を可視化し量産規模でバイオマス原料に転換する。この取組により、ソニーは自社製品に必要な原材料を主体的に選択できる体制を確立した。

今回の体制ではマスバランス方式（特性の異なる原料が混合される場合に、ある特性を持つ原料の投入量に応じて生産する製品の一部にその特性を割り当てる手法）を採用する。これにより、従来と同等の品質を維持しながらリニューアブルプラスチックの製造を実現できるという。さらに、サプライチェーンの可視化により各社が検証可能な方法でGHG排出量を把握し、カーボンフットプリント削減に活用できる基盤を整えた。

サプライチェーンは上流から下流まで役割分担されている。まず、フィンランドのNeste社が廃食用油などからリニューアブルナフサを製造し、出光興産がスチレンモノマーに、SK Geo Centric社とENEOSがパラキシレンに加工する。

中流では、台湾のFormosa Chemicals & Fibre社がポリスチレン樹脂を、韓国のHanwha Impact社がテレフタル酸を製造。三井化学はビスフェノールAを、ADEKAはリニューアブル難燃剤を、中国Qingdao Haier New Material Development社はリニューアブルポリカABS樹脂を供給する。これらを用いて台湾のCHIMEI社がポリカーボネート樹脂を、韓国のToray Advanced Materials Korea社がPET樹脂とフィルム原料となる原反を製造し、最終的にソニー製品へと組み込まれる。

この取組は、ソニーが三菱商事と立ち上げた共同プロジェクト「Creating NEW from reNEWable materials」の一環として実現した。ソニーはリニューアブルプラスチックの導入を通じて化石資源由来のバージンプラスチック使用量ゼロを目指している。グループの環境計画「Road to Zero」（2050年までに環境負荷ゼロ）の達成に向け、重要な施策との位置付けだ。

高機能電子製品に使用されるプラスチックは種類が多岐にわたり、サプライチェーンが複雑化していた。特に高い難燃性や光学特性が求められる部品では、マテリアルリサイクルによる再生プラスチックへの全面的な置き換えが困難であり、化石資源由来のバージンプラスチック削減が課題となっていた。