注目を集める「スポーツホスピタリティ」 スポーツ庁も支援事業開始

コロナ禍後の再起動が期待される産業のひとつが、スポーツだ。スポーツの成長産業化は、企業だけでなく地域経済に多大なメリットを生む。中でも現在注目を集めるキーワードが「スポーツホスピタリティ」であり、スポーツ庁も2023年度から推進事業をスタートする。

スポーツホスピタリティとは

「スポーツホスピタリティ」とは、スポーツ観戦と特別な空間での飲食や、地域ごとのおもてなしを融合したサービス提供を行うことを指し、スポーツツーリズムの一環として捉えられる。

より詳しく述べれば、「観戦前、観戦中、観戦後という３つの時間の楽しみを、飲食サービスやエンターテイメントにより構成するもの」（EY総合研究所、JTB総合研究所レポート「メガイベントにおけるスポーツホスピタリティのすすめ」より）であり、スタジアムの運営者や試合主催者、スポンサー等が、観戦者や招待者に対して宴会場やレストランなどで良質な飲食サービスを有償で提供したり、特別な設備やサービスと観戦チケットを組み合わせたプログラムを商品化することが該当する。

日本はこれまで、スポーツホスピタリティへの取り組みで諸外国に遅れていた。その理由として挙げられるのが、スポーツホスピタリティの実施を前提とした設備を有するスタジアム・アリーナの不足である。

日本国内のドーム球場やサッカースタジアムでは、VIPやスポンサー用の個室を備えるところもあるが、利用可能人数はそれほど多くなく、大規模な宴会場やレストランを備える施設も少なかった。

一方で海外では、スポーツホスピタリティに対応したスタジアム・アリーナが多数存在する。例えば、英国・ロンドンのラグビー専用競技場トゥイッケナム・スタジアムは、150室の個室に加えて、最大800人収容の宴会場を25室整備（EY総合研究所、JTB総合研究所レポートより）。米国・イングルウッドのソーファイ・スタジアム（2020年開業）は、プレミアムクラブ12か所、プライベートラグジュアリースイート260室を用意している。