2014年7月号
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新発想で挑むヘルスケア

「未来の住まい」は健康も管理

石田建一(積水ハウス執行役員環境推進部長)

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誰かがケガや急な体調不良で倒れたりしたときに、一緒に住んでいない家族にもその情報が伝わる。積水ハウスが、健康管理を目的とした「スマートヘルスケアサポート」を開発中だ。

近い将来、日常の健康管理を「家」が行う時代が来るかもしれない(写真の住宅はイメージ)

近年、多くの住宅メーカーが省エネ、創エネの機能を持つ住宅を開発してきた。CO2の削減など環境への配慮、停電時の電力確保など非常時の備えが主な目的といえるだろう。

しかし、これからはより「人」にフォーカスした動きが活発化するかもしれない。

住宅メーカー大手の積水ハウスは、ウェアラブル端末とHEMS(ホーム・エネルギー・マネジメント・システム、家庭内電力の見える化システム)を連動させた健康管理や見守り機能を備える「スマートヘルスケアサポート」サービスを開発し、この6月にも実証実験をスタートさせる。

住宅メーカーがICT技術を用いてヘルスケア分野に進出するのは、これまでにない取り組みだ。

環境管理システムと連携

石田建一 積水ハウス 執行役員 環境推進部長

同プロジェクトの責任者である執行役員環境推進部長の石田建一氏は、積水ハウスがICT技術に注目し始めたのは2000年頃だと振り返る。

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