巣篭もり効果・ネット対応で絶好調 公営競技対決 競馬vs競輪

新型コロナウイルス感染拡大でエンタメビジネスは大きなダメージを受けたが、公営ギャンブル市場は成長を維持。リアル観戦者は減少したものの、インターネットによる投票が容易になったことなどが背景だ。４大公営ギャンブルのうち、競馬と競輪の経営状況やファン獲得への取り組みを比較する。

コロナ禍でデジタル化の恩恵を受けた公営競技

コロナ禍に伴う「不要不急の外出自粛」や「ステイホーム」という社会全体の風潮は、余暇産業やエンタテインメントビジネスに大きなダメージを与えたが、公営競技はむしろ巣篭もりがプラスに働いたようだ。

日本中央競馬会（JRA）の2020年決算は、勝馬投票券収入と事業収入を合わせた事業収益が3兆206億円（前年比3.0％増）となり、17年ぶりに3兆円を突破。また、JKAの事業報告書によれば、2020年度の競輪車券売上額は7499億円（前年度比13.6％増）と、11年ぶりに7000億円台を回復した。このほか、競艇の2020年度売上額は2兆0951億円（同35.7％増）、オートレースは946億円（同28.1％増）だった。

公営競技はバブル期をピークに収益が低下傾向にあったが、2010年代からは徐々に増加に転じている。この要因は、各競技団体等がデジタル化を進めてきたことにある。例えば競馬は、インターネットバンキングを活用した「即PAT（2005年～）」やクレジットカード対応の「JRAダイレクト（2011年～）」、専用のICカードを通じた入出金や投票が可能な「JRA-UMACA」など、デジタルによる投票の利便性向上に長年取り組んできた。競輪も同様にインターネット投票を進めており、近年はサイバーエージェントグループの「WinTicket」やミクシィグループの「TIPSTAR」など、レースのライブ映像配信とアプリ投票を組み合わせた民間サービスも登場している。

デジタル化だけでなく、各競技団体は新規ファン獲得に向けた努力も続けている。競輪では、2021年10月から千葉競輪場で、1周250mのトラックを使用したエンタメ性の高いレース「PIST6（250ケイリン）」が開始された。民間と連携したサービス開発やエンタメ性のさらなる追求により、公営競技の市場はまだまだ拡大する余地がありそうだ。

運営団体概要

出典：ホームページ、令和２事業年度事業報告書、中央競馬のあらまし

出典：ホームページ、２０２０年度事業報告書、２０２１年度事業計画書