治療から在宅まで かかりつけ薬局の理想形を追求

調剤薬局を中心に全国に348店舗を展開するファーマライズホールディングス。早期から在宅医療に取り組んできた企業としても知られ、電子お薬手帳の活用や遠隔服薬指導にも取り組む。地域医療に加え、予防分野のサービス提供も開始した同社が目指す、未来の薬局の姿を聞いた。

秋山 昌之（ファーマライズホールディングス　代表取締役社長）

調剤薬局事業をメインに1984年に創業したファーマライズホールディングス。87年、東京都文京区湯島に第1号店を開店して以来、現在では北海道から沖縄まで、グループ全体で348店舗（調剤薬局298店舗）を運営する企業へと成長を遂げている。

社名のファーマライズは、薬局を意味する「ファーマシー」と日の出を意味する「サンライズ」を組み合わせた造語。社是に「パーフェクト（完璧）」を掲げる同社のロゴは、十三夜の月をイメージし、満月（パーフェクト）になろうとする姿を表している。

ファーマライズの運営する調剤薬局では、薬を調剤し患者に服薬指導するだけでなく、地域の健康拠点となる新しい薬局を目指した様々な取り組みを行っている。その1つが「かかりつけ薬剤師制度」への対応。患者に専属の薬剤師がついて服薬管理をすることで、1人ひとりへきめ細かなケアを心掛ける。

また、調剤科学を追求する姿勢も同社の特徴だ。1997年にファーマライズ医薬情報研究所を設立し、独自審査を行い「推奨ジェネリック医薬品リスト」を作成。信頼できる医薬品のみを患者に提供してきた。同社社長の秋山昌之氏は、「当時、ジェネリック医薬品を普及させる必要性が高まる一方で、利用への不安もありました。そこで各社のジェネリック医薬品を詳細に調査し、先発の薬品とほぼ同等なものを『推奨ジェネリック』として選定しました。薬剤師が自信を持って薬を患者さんに勧められるよう、自分たちで調べて安心できるものだけを提供していく。これが、ファーマライズの根幹となる部分となっています」と振り返る。

近年のデジタル化への対応としては、電子お薬手帳「ポケットファーマシー」を、東日本大震災をきっかけに開発、展開している。スマートフォンやパソコンなどを利用し、本人や家族の処方内容を閲覧できるサービスで、旅先や災害時など、急な診察時に紙のお薬手帳がなくても、本人や家族、医療機関で過去の履歴を確認できる。