三井松島ホールディングス 石炭に依存しない収益基盤の確立へ

石炭生産事業を主にして発展し、創業100年を超える三井松島ホールディングス。脱炭素社会という環境の変化を受けて、近年はM&Aで事業の多角化を進めてきた。M&Aの舞台裏や目指している企業の将来像について、社長の吉岡泰士氏に話を聞いた。

吉岡　泰士（三井松島ホールディングス株式会社　代表取締役社長）

脱炭素社会に向けて
事業ポートフォリオを再構築

三井松島ホールディングスの歴史は、長崎県の松島にあった松島炭鉱を開発するため、1913年に三井鉱山と古賀鉱業の共同出資により、松島炭鉱株式会社が誕生したことで幕を開けた。その後は大島炭鉱や池島炭鉱も手がけてきたが、2001年に池島炭鉱を閉山して国内の石炭生産事業を終了。一方、1991年にオーストラリアのリデル炭鉱の権益を10.0％取得後、現在はその比率を32.5％まで高め、石炭生産分野で収益をあげ続けている。

同社で現在、陣頭指揮を執る吉岡泰士氏は、前職のM&Aアドバイザリー業務において同社を顧客として担当した後、2013年に入社。昨年６月社長に就任し、１年余りが経ったところだ。

「コロナ禍で先が見通しづらい中、社長に就任しました。もともと当社が創業100周年を迎えた2013年から当時の社長で現会長の串間と脱石炭のポートフォリオを組み始めて、その路線を継承しています」と吉岡氏は語る。