2017年12月号
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パーソナライズの新ビジネス

カスタムビジネスで成功する企業の条件 中小・地場企業が有利に

遠藤 誠二(東海大学 政治経済学部経営学科 教授)

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現在のマス・カスタマイゼーションの基礎を作ったのは日本企業。他業種、顧客と協力し、自らの環境をカスタマイズする企業が21世紀のカスタマイズ・ビジネスで成功する。

遠藤 誠二(東海大学 政治経済学部経営学科 教授)

顧客の注文に応じて、製品に改良を加えていくカスタマイズのビジネスは、長い歴史を持っています。イメージしやすいのは、日本では狩野派の狩野元信、西洋ではミケランジェロなどが運営していた工房でしょう。ベースとなるデザインはありつつも、様々なデザインをパターン化し、注文主の意見を反映した作品をできるだけ早く納品していたのです。

過去半世紀で大きく変わったのは、技術とカスタマイズの融合です。最近では、3Dプリンタやコミュニケーションテクノロジー、IoTテクノロジーにより、より短い時間で、要望にかなったカスタマイズができるようになっています。

米国では、インターネットを用いたカスタマイズ・ビジネスが非常に盛んになっています。例えば、自動車メーカーの米国のウェブサイトを見ると、日本のサイトにはないページを見ることができます。BMW社のminiの例では、画面左上に「Build」というタブがあり、ここをクリックすると、様々なminiの型、色、各種オプションを選択でき、車体の全体像や価格の見積も得ることができます。日本のウェブサイトでは、色やオプションがリスト化されたカタログはあるものの、自分の好みの色に塗った車体の画像を見ることはできません。

米国miniのウェブサイト。Buildのタブをクリックすると、車体の型、色などを選択できる。全体のイメージを画面上ですぐに確認可能だ

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