AIを経営に活用する前に ―― 解決すべき組織上の問題とは

（※本記事は『THE CONVERSATION』に2024年4月8日付で掲載された記事を、許可を得て掲載しています）

ChatGPT（OpenAI）、Gemini/Bard（Google）、Copilot（Microsoft）などの新しい形態の人工知能（AI）の普及は、デジタル時代の社会革命であると言っても過言ではない。AIシステムは、主に大学教育、法制度、そしてもちろん仕事の世界などで使われ、さまざまな分野で破壊的な力を発揮している。

これらの変化はめまぐるしいスピードで進んでおり、研究が追いつけないほどだ。たとえば、数ヶ月の間にChatGPTプラットフォームは大きく進化し、今では米国の統一司法試験で上位10％に入る能力を持つまでになっている。この結果は、一部の米国の法律事務所がAIソフトウェアを用いてパラリーガルの仕事を代替し、裁判官の好みを検出して弁論を個別化・自動化することを促している。

しかしながら、技術の進歩は驚異的であるものの、AIが出力する結果は、組織心理学の40年以上の研究で学んだこととは必ずしも一致しない。私は経営戦略の専門家として長年働いてきた経験から、組織の見えづらい問題、すなわち組織の非合理的な（時には愚かな）施策や制度に明確な（しかし、補完的な）光を当て、AIが導入されたときの影響を考察したい。

愚かな組織

あなたは、仕事上で「規則は規則だから」と言われ、自分の解決策のほうがより良かったり、コストがかからなかったりしたにもかかわらず、却下された経験があるだろうか？ おめでとう！学術的に言えば、あなたは「愚かな組織」で働いていたということだ（または、今でも働いているのかもしれない）。