タビオ 国産の高品質な靴下で展開 先端をつかみ新価値を創出

靴下専門店「靴下屋」などを展開するタビオは、「靴下業界の良心たれ」の創業精神を受け継ぎ、日本製と職人技にこだわりながら国内外で事業を拡大してきた。経営理念の柱の1つである「不易流行」に基づき、顧客ニーズに応えつつ、AI活用や先進的な取り組みにも積極的に挑戦する。

越智 勝寛（タビオ株式会社 代表取締役社長）

「靴下屋」や「Tabio」などの
靴下専門店ブランドを展開

タビオは1968年に、靴下専門卸問屋の「ダンソックス」として創業した。創業者は代表取締役社長の越智勝寛氏の父・直正氏（故人）で、靴下問屋で長年修業した後に靴下問屋の同僚2人と共に独立。「靴下業界の良心たれ」という熱い想いを持って、1977年にダンを設立した。

その後は自社の企画商品を作る靴下専門店となり、2000年には大阪証券取引所2部で、靴下専門店として初の株式上場を果たした。また、2006年には社名をタビオに変更した。現在は「靴下屋」、「Tabio」、「Tabio MEN」などのブランドで、国内では229店舗（2025年2月末時点）とインターネット通販を展開。海外でも2002年の英国・ロンドンへの出店を皮切りに、フランスや中国、韓国、米国（ネット通販のみ）に進出している。

タビオの経営理念は「熱愛」、「顧客中心」、「不易流行」、「和」という4つの柱から成る。このうち、不易流行については「変えてはいけないものと、変えて良いものがあります」と越智氏は話す。「例えば、品質や日本製の商品を大事にするところは変えてはいけませんが、販売や企画の方法は変えてよいものです。私たちの店舗はチェーンショップですが、立地や客層に合わせて看板以外はすべて、店舗によって変えています」。