電気のインフラを支える分電盤メーカー IoT時代の成長戦略

1948年の設立以来、分電盤などの電気設備・機器の製造販売を通じて「電気と情報のインフラ」を支えてきた日東工業。自動車のEV化やIoTの普及など、電気と情報を取り巻く環境が大きく変わる中で、どのように成長を目指していくのか。取締役社長 COOの黒野透氏に聞いた。

黒野　透（日東工業　取締役社長COO）

標準化というビジネスモデル

陶磁器のまちとして知られる愛知県瀬戸市で1948年にスイッチメーカーとして産声を上げた日東工業。創業者である加藤陽一氏は、「戦後日本の復興に貢献でき、将来性のある事業を」と考え、その1つとして電気に注目した。電気がエネルギーの中心となっていくなかで、「電気による事故をなくし、安全安心に電気を使っていく下支えとなる製品をつくろう」と創業製品として生み出されたのが、電気の短絡事故や過電流から配線を守る磁器製のカットアウトスイッチ（開閉器）だった。

日東工業の本社・名古屋工場

以降、戦後復興期にはカバー付ナイフスイッチ、高度成長期には現在も主力となっている分電盤やブレーカー、キャビネット、情報化時代にはシステムラックと、社会の変化やニーズに合わせた製品を世に送り出してきた。時代ごとに製品の変遷はあれど、「安全安心を守るための製品づくり」という軸は設立時から変わらず受け継がれてきている。

「70年以上のものづくりの歴史の中で、ビジネスモデルの大きな転換は『標準化』にあったと思います」と黒野透社長。