2019年10月号
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SDGs×イノベーション

東レ・阿部副社長が語る 「超継続」で地球環境問題に立ち向かう

阿部 晃一(東レ 代表取締役副社長・CTO)

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研究・技術開発によって革新的な材料を生み出し、新たな産業を作り出してきた東レ。「新しい価値の創造を通じて社会に貢献する」という企業理念のもと、未来を切り拓いてきた「超継続」のイノベーションの一端を聞いた。

阿部 晃一(東レ 代表取締役副社長・CTO)

東レを支えてきた
「日本流イノベーション」

東レグループは、1926年にレーヨン糸(人造絹糸)を製造する「東洋レーヨン」として創業以来、研究・技術開発を軸とし、「先端材料を作ることで、新しい価値を創造する」という考え方のもとに事業を拡大してきた。現在、海外25の国と地域で事業を展開し、研究・技術開発の拠点24カ所、情報拠点3カ所を海外に置く。基礎研究と先端開発は国内のみで行なっており、その技術をベースに現地ニーズに沿った商品開発および応用開発を海外で行い、販売する。その売上高は国内を上回り、得た利益を日本に還流し、次の時代の先端開発に充てている。

東レが主要な研究を国内で行う理由は、粘り強い忍耐力、創意工夫、和を大事にする心など、日本人が民族的に持っている気質にある。「東レの研究・技術開発戦略は、この日本人気質を礎として異分野・異文化をうまく融合し、新しいものを作っていくのが特長で、『日本流イノベーション』と呼んでいます」と、代表取締役副社長・技術センター所長の阿部晃一氏は言う。

粘り強い研究・技術開発が世界を変えた

出典:東レ提供資料

 

先見性を持って臨む
「超継続」の研究・技術開発

炭素繊維はその一例だが、東レは、極限追求と超継続によって研究・技術開発を深化させ、市場がないところで壮大な先行投資を行ってきた。その結果、革新的な材料を生み、新たな産業を作ってきた実績がある。航空機などの構造材料に用いられる炭素繊維は、1961年に大阪工業技術試験所(当時)の進藤博士がその基本原理を発表し、東レの技術者がいち早くその価値を見抜き、実用化に向けて研究・技術開発をスタートした。実際に特許実施許諾を得て商業化したのはその10年後である。その後、釣り竿やゴルフクラブの材料として採用され、キャッシュフローを生みながら技術をブラッシュアップし続けたことが航空機の世界を変えた。

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