スノーピーク×MATCHA社長対談　新しい市場のつくり方

日本を代表するアウトドアブランドを一代で築き上げたスノーピーク・山井太社長と、インバウンドメディアで急成長を続けるスタートアップ、MATCHA・青木優社長の2人が、これからの観光ビジネスの行方、新しい市場をつくり出すために必要なことを語る。

（左）山井太・スノーピーク 代表取締役社長　（右）青木優・MATCHA 代表取締役社長

――スノーピークは、自治体向けのコンサルティングなど地方創生事業を強化しています。インバウンド（訪日外国人）観光については、どう見ていますか。

山井　少子高齢化、人口減の時代となり、日本の将来について暗いイメージを持つ人が多くなっています。しかし、私は日本の将来を悲観してはいません。

実際に調べてみると、中国、インド、アメリカなどを別にすれば、ほとんどの国が日本よりも人口が少なく、それでいて人間的な生活という側面で見たら豊かな国はたくさんあります。

経済的に言うと、大事なのは国民1人当たりGDP。2060年に日本の人口が約8000万人になるとして、そのときの1人当たりGDPがどうなっているかが重要です。

1人当たりGDPを増やすうえで、可能性のある産業がインバウンドです。極端に言えば、日本の人口が8000万人になったときに、インバウンドで8000万人が日本に来て1人100万円を使ってくれれば、1人当たりGDPは100万円増えることになり、今よりも豊かな社会になる。そうした未来を担う会社の1つが、MATCHA（マッチャ）だと考えています。

スノーピークがMATCHAと
資本提携した理由

――スノーピークは2017年9月、MATCHAと資本提携しました（出資額、比率は非公表）。MATCHAの事業について、どういった点に魅力を感じられたのですか。

山井 太（スノーピーク 代表取締役社長）

山井　MATCHAは社員の3～4割が外国人で、タイ向けの記事はタイ人が、台湾向けの記事は台湾人が書いている。他に同じことをしているインバウンドメディアはありません。

スノーピークもユーザー視点でものを考え、ユーザーが感動できるモノやサービスを提供することで成長してきました。MATCHAは、インバウンドの未来を切り拓いていける企業だと思います。