全国で「スポーツ×地域創生」のまちづくりプロジェクトが始動

スポーツ庁はスポーツを活用した特色ある「まちづくり」に取り組む自治体を応援するため、「スポーツ・健康まちづくり」優良自治体表彰制度を2021年に創設。その第1回表彰式が昨年12月14日に開催された。

左より、日本フェンシング協会会長の武井壮氏、東京2020パラリンピック金メダリストの道下美里氏、
室伏広治スポーツ庁長官

スポーツでまちづくりを行う
30の優良自治体を選出

スポーツ庁は「オリパラ・レガシー」として、スポーツを活用した特色ある「まちづくり」に積極的に取り組みながら、様々な地域課題（少子高齢化、住民の健康、過疎化など）の解決を目指す全国の自治体を応援するため、「スポーツ・健康まちづくり」優良自治体表彰制度を創設。2021年12月14日、東京都内にて第1回表彰式となる、室伏スポーツ庁長官表彰「スポまち！長官表彰2021」を開催した。

今回は、30自治体がスポーツの力で地方創生を行う優良自治体として選出され、各自治体の首長が表彰式に出席。また、室伏広治スポーツ庁長官と、特別ゲストで日本フェンシング協会会長の武井壮氏、東京2020パラリンピック金メダリストの道下美里氏によるトークセッションが行われ、スポーツの価値やスポーツを活用したまちづくりについて語り合った。

各自治体の特色を活かした
多彩な地域振興プロジェクト

選出自治体の取り組みは、スポーツツーリズムやスポーツによる国際交流、障がい者スポーツ、住民向け健康づくり、スポーツ医科学研究など、多岐にわたる。審査のポイントは、「まちづくりに活かされているか」「継続的な推進体制が取られているか」だ。