求む、スポーツ経営のプロ 2020年、競技団体の二極化が進む

2020年の東京オリンピック・パラリンピックは、たとえマイナーな競技であっても、大きな注目を集める機会となる。そのチャンスを活かすには、どうすればいいのか。スポーツマネジメントの専門家、筑波大学・髙橋義雄教授が、求められる「経営人材」を語る。

高橋 義雄（筑波大学 体育系 准教授）

――スポーツ経営人材に求められる資質、スキルについて、どう見ていますか。

髙橋　アメリカでは、スポーツ経営人材のコンピテンシー（高業績者の行動特性）に関する研究も進んでいます。

ただ、これは私の考えですが、現時点の日本では、一つ一つのコンピテンシーよりも、そのスポーツを総合的にマネジメントできる、プロデューサーの能力が重要だと感じます。

日本では、サッカーやプロ野球、大相撲といったプロ化された競技を除くと、多くのスポーツ団体で学校の教員や実業団が運営を担い、イベントなどのビジネスは新聞社等の企業が行ってきました。そのため、新たな事業を始めようとしても、そのための知見、ノウハウがスポーツ団体内に蓄積されていません。

アメリカは、すでにスポーツビジネスの基盤が出来上がっているので、そのうえでファイナンスやマーケティングなど、各分野のプロフェッショナルをどう活かすかが議論されます。しかし、日本はそうした状況になっておらず、個々のプロフェッショナルの力よりも、トータルにマネジメントできる能力がまずは求められているのです。

また、担当するスポーツへの情熱も必要です。スポーツで新たな事業を興すには、優れたリーダーシップや情熱を持ちつつ、クールにマネジメントできる能力が欠かせません。

スポーツを事業化する難しさ

――地域密着のクラブや、多くの人を集めるスポーツイベントなど、スポーツによって地域が活性化した「成功事例」も生まれています。

髙橋　これまで、地域とスポーツ経営人材のマッチングは、幸運な偶然のうえに成り立ってきました。スポーツで町おこしに成功した人がいても、それは地元のネットワークがあるからできた可能性があり、同じ人が他の地域でも成功できるとは限りません。